水 準 器

　年の瀬を迎えて、マスメディアは2024年の総括を行っている。取り立てて大きな出来事のない平板に過ぎた１年だったように思うが、それでも色んな出来事が世間を騒がせた。そんな中、今年１年の世相を漢字ひと文字で表す「今年の漢字」が京都の清水寺で発表され、「金」（キン・かね）の文字が選ばれた。この「今年の漢字」は今や師走の風物詩ともなり、マスコミもこぞって取り上げるようになった。そして今年、オリンピック・パラリンピックの日本人選手などの活躍による光をあらわす「金（キン）」と、政治の裏金問題などの影をあらわす「金（かね）」の２つの意味を示す言葉が選ばれた。しかし、例年に比べて二番煎じで小粒感は否めない。
　今年「金」の字が選ばれた理由として、パリオリンピックやパラリンピックに出場したアスリートが数多くの金メダルを獲得し、日本人選手の活躍が連日報じられて日本中が熱狂に包まれた。スポーツの力が私たち国民に希望と感動をもたらし、多くの人々に勇気を与えた。さらに野球の大谷翔平選手が３回目のMVPを獲得するなど値千金の活躍だったほか、「佐渡島の金山」が世界文化遺産に登録されたことなど、光をあらわす「金（キン）」と、政治の裏金問題や金目当ての闇バイト強盗事件、止まらない物価高騰など、影をあらわす「金（かね）」の２つの意味をもつ言葉が選ばれたことになる。
　2024年は元日に発生した能登半島地震とそれにともなう事故など、衝撃的な出来事で幕を開けた。その後も地震や豪雨による自然災害、そして記録的な猛暑など、地球温暖化の影響を強く感じさせる出来事が続いた。下半期には内閣総理大臣とアメリカ大統領の交代があり、政治の動向に注目が集まった。
　そして2025年。超高齢化社会の到来による「2025年問題」といわれる大きな課題が表面化してきた。厚生労働省によると、2025年には65歳以上の人口が約3,500万人に達し、国民の約3人に1人が65歳以上、約5人に1人が75歳以上になるというのだ。そこで、2025年問題における最大の課題といわれているのが労働力人口の減少。高齢化社会の進行によって今後はあらゆる産業が人材不足に陥り、さらに、2025年には経営者が70歳以上の中小企業が約245万社にまで増加し、その約半数の企業では後継者が決まっていないといわれている。この問題をこのまま放置すれば、約22兆円に及ぶGDP（国内総生産）が失われる可能性がある。今年は国家的な大問題への対応が必要になる年となりそうだ。

　今年も12月、「師走」がやってきた。日々の暮らしも、仕事も取り立てて変化がないのに、何となく気忙しくなってしまう。「師走」は、陰暦12月の異称で、語源については、この月になると、家々で師（僧）を迎えて読経などの仏事を行うため、師が東西に忙しく走り回るため、「師馳(しは)せ月」といったのを誤ったものという説、また、四時の果てる月だから「しはつ（四極）月」といったのが、「つ」と「す」の音通(おんつう)によって「しはす」となったのだとかの説が伝わる。この言葉のもつ語感が、年の暮れの人事往来の慌ただしさと一致するためか、陽暦12月の異称としても親しまれ、習慣的に用いられている。　
　そんななか、今年も「新語・流行語大賞」が発表された。これは１年の間に話題になった出来事や発言、流行などの中からその年を代表する言葉を選ぶ賞で、12月２日にノミネートされた30の言葉から、今年のトップテンが発表された。１月に能登半島地震が発生し、暗いニュースからのスタートとなったが、パリ・オリンピック、大谷選手の活躍など、スポーツにおける明るい話題も数多くみられた。この１年について「物価高に苦しんだ」と振り返る声が多く聞かれたほか、印象的な出来事として「猛暑」や「闇バイト」などを挙げる人も多かった。
　そして、今年の年間大賞には「ふてほど」が選ばれた。民放のテレビドラマ「不適切にもほどがある！」を略した言葉だというが、小欄自身も、周りの人達にも、この言葉を口にした人がいないという不可思議な選定となった。このドラマの主人公を演じた阿部サダヲさんですら、ドラマで口にした以外、一度も「ふてほど」と言ったことがないと述べている。国民のほとんど誰もが知らない言葉が流行語大賞に選ばれるという前代未聞の出来事が起きたのだ。ちなみに、テレビドラマに関する言葉が年間大賞に選ばれたのは11年ぶり。2013年にNHKの連続テレビ小説「あまちゃん」のセリフ「じぇじぇじぇ」以来だという。
　ほかにも、アサイーボウル、インバウン丼、裏金問題、界隈、カスハラ、初老ジャパン、新紙幣、ソフト老害、トクリュウ、南海トラフ地震臨時情報、はいよろこんで、はて？、50-50、ふてほど、ホワイト案件、名言が残せなかった、もうええでしょう、やばい・かっこよすぎる俺、令和の米騒動——色んな言葉が並んだが、どれをとっても例年に比べて小粒なのは否めない。それだけ、今年が平穏無事な年だったともいえるが、来たるべき2025年につながる新しい芽の登場に期待したい。

　毎年のことだが、12月の声を聞くと心がざわつく。町そのものも、道行く人も何とはなしにせわしなくなってきて、歳末特有の雰囲気がそこここに漂う。わが町天神橋筋も、インバウンドの人達も加わって、正月に向けて賑やかさが増していく。商人の町、大阪が活気に溢れ出すのだ。
　さて、今年の日本はどうだったのか。小欄が心に残った出来事を個人的に挙げてみた。
　◇石川で震度７＝能登に一時大津波警報◇日航機、海保機と衝突炎上＝羽田空港◇日本初の月面着陸成功＝探査機ＳＬＩＭ・ＪＡＸＡ◇石破内閣発足◇日本被団協にノーベル平和賞◇藤井聡太、最年少で永世称号＝将棋◇新紙幣、流通開始＝肖像は渋沢、津田、北里の３人◇最多５６人届け出＝都知事選告示＝小池氏が都知事３選◇シンボル「大屋根」つながる＝大阪・関西万博など、今年は全体に平穏な年であったため、話題の小粒感が否めない。
　そんな中、「人口戦略会議」が日本のこれからを決定づける人口の推移に問題を投げかけた。同会議は、国立社会保障・人口問題研究所の推計をもとに20代から30代の女性の数「若年女性人口」の減少率を市区町村ごとに分析した。それによると、2050年までの30年間で、若年女性人口が半数以下になる自治体は全体の４割にあたる744あり、これらの自治体は、その後人口が急減し、最終的に消滅する可能性があるとしている。10年前、2014年に行われた同様の分析に比べると「消滅可能性自治体」は152少なくなっている。
　これは、最新の人口推計で、将来の外国人の入国者が増加すると見込まれるためだが、有識者グループは、「実態として、少子化の基調は全く変わっておらず、楽観視できる状況にはない」としている。今回、新たに「消滅可能性自治体」と指摘されたのは99自治体で、前回は、東日本大震災の影響で対象とならなかった福島県の33自治体も含まれている。一方、今回、「消滅可能性自治体」を脱却したところは、239にのぼる。
　今回の分析では、2050年までの若年女性人口の減少率が20％未満にとどまっている、65の自治体を「自立持続可能性自治体」と名付け「100年後も若年女性が5割近く残っており、持続可能性が高いと考えられる」としている。
　また、大都市を中心に、出生率が低くほかの地域からの人口流入に依存している25の自治体を、出生率の向上に向けた対策が特に必要だとしている。その国の将来の命運を握る人口問題にはもっと真剣に向き合わなければならないと思う。

　ここ一週間ほどで、一年で一番しのぎやすい秋がやってきた。今年の夏は猛暑だったのて、爽やかな季節の訪れを楽しんでいる。さて、直線距離にして日本で一番長い天神橋筋商店街には、今日も中国からの観光客が道一杯に広がって闊歩している。もともとマナーなどあってないような国の人達で、しかも彼らは歩いているだけでお金を余り使わないから、はた迷惑甚だしいと、地元商店の人達は憤る。
　そんな事情を呑み込みながら、大阪の町は今日も元気だ。歩道には自転車が溢れ、身の危険を感じることすら幾度もある。雨の日、傘をさして子供を荷台に乗せ、スマホを見ながら颯爽とペダルを踏む女の人をしばしば目撃する。そんな曲芸さながらの光景に遭遇するのだ。大阪平野は川こそ多いが平坦で、自転車移動にもってこいの土地柄でもある。反対に坂道だらけの長崎と、隣に行くにも車を使う沖縄は自転車の普及率が低い。
　ところで、自転車利用そのものは近年、多彩な広がりを見せている。とくに大きな震災が起きた時や節電意識の向上、健康意識の高まりなどを受けて、自転車通勤はブームになっている。ただし自転車の生産量そのものは2007年の350万台をピークに下降線をたどり、2023年には電動アシスト自転車も含めて150万台と半分以下の水準にまで落ち込んでいる。
　日本に自転車が初めて持ち込まれたのは幕末期・慶応年間で、ミショー型（ベロシペード）であったと推定されている。この形式は、イギリスでボーンシェーカーとも呼ばれた。しかし、1980年代頃までは1870年（明治3年）に持ち込まれたとの説が定説とされてきた。日本での自転車製作も明治維新前後には始まっていたものとみられている。田中久重という人が、1868年（明治元年）頃、自転車を製造したとの記録が残っている。初期の日本国産自転車の製造には、車大工や鉄砲鍛冶の技術が活かされた。「自転車」という名称の使用は、1870年（明治3年）にまで遡ることができる。この言葉が定着するまでには、「西洋車」、「一（壱）人車」、「自在車」、「自輪車」、「のっきり車」といった名称が錦絵などに残っている。　
　最近では、趣味として長い距離を走ったり、街を自転車でぶらぶらと散歩する「ポタリング」が流行している。また飲食の出前や、流通業での自転車利用やレンタサイクルなど、自転車の活用方法も広がっており、近距離だけでなく、30分の道のりを自転車で通勤する人が増加。機動力のあるスポーツタイプが好まれる傾向にあるという。

　１年中で最もしのぎやすい季節、秋がやってきた。さらに、そこには秋の夜長、ゆったりと本を読むという至福の愉しみが待っている。「読書の秋」到来である。６人兄弟の末っ子で、一番上の兄とは15歳離れていて、家の中には本がそこら中に転がっていた。岩波新書から月刊「少年」「少女倶楽部」まで、年齢に応じて読める本が読み放題の環境の中で育った。さらには、幼少のころに本なら何でもという濫読癖もついてしまった。とりわけ、この秋はテレビを見なくなって半年、読書の秋に拍車がかかっている。
　さて、その本を読むにも一番重要な役割を担ってきた書店が減り続けているという。それも昔からあった町の本屋さんがどんどん姿を消している。気軽に立ち読みをしようにも肝心の書店が無くなっているのだ。書店のない街が増えていると新聞が報じて話題になったことがあったが、事態はその後も加速度的に進行している。日書連にはこの何年か、「近くに書店がない、どこで本を買えばいいですか」という問い合わせが増えたという。ネットを使っていない人はアマゾンも使えず、本を買うこと自体が困難になっているのだ。
　確かに今はネット書店で本を買う人が増えたのだが、書店にはネット書店にない大きな楽しみがあった。新刊コーナーでどんな本が発売されたか見たり、ノンフィクションの棚を覗いたり、雑誌もいまどんな特集をやっているのか店頭を見るのが楽しみだった。書店には、本や雑誌との新しい出会いがあったのだ。
　この20年で日本の書店は半減した。2001年に２万１千店あった新刊書店は、１万店を割った。活字離れとアマゾンの影響で、と常套句のようにいわれる。しかし、毎日新聞社が実施した読書に関する世論調査でも読書率の顕著な低下はない。ここ数年は、確かに低下傾向にあるが、本を読む人が20年前の半分になったというようなことはない。書店の数が減った原因は複雑だ。まず新刊市場の縮小がある。1990年代なかばをピークに縮小し続け、半分以下になった。市場が半減して書店も半減したのだから帳尻が合っているようにも思うが、そう単純なものでもない。落ち込みが激しいのは雑誌だ。総売上はピーク時の３分の１。雑誌はもう商売として崩壊しているという。　
　世の中、バブル崩壊からずーっと不景気が続いている。貧乏な人が増えた。さらにインターネットの普及とスマートフォンの登場が情報環境を一変させた。昔は雑誌を眺めることでしていた気晴らしと暇つぶしをスマホでするようになった。書店をめぐる厳しい環境はまだ続く。