水 準 器

　ほぼ毎年、８月16日のお盆の日には、五山の送り火を見るため京都に行く。これと夏の甲子園での高校野球観戦は自分にとって欠かせない恒例行事になっている。そして、今年も平均６日間（８月11〜16日／11日は山の日で祝日）の夏期休暇がスタートした。昔はお盆休み、今は夏期休暇と呼ばれ、東京や大阪の大都市圏では、帰省や行楽の高速道路の大渋滞の模様が報道される。日本中、最も暑い時期での民族大移動が今年も始まった。
　さて、夏の休暇の元となったのは、「薮入り」という風習にあり、お店（おたな）の奉公人が正月およびお盆の８月16日前後に暇を許されて、都会から地方の田舎に帰ることをから始まった。農村では奉公人だけでなく、他家へ嫁いだ女性が里帰りする日でもあり、こうした風習は近世に一般化した。そして、令和の今もなお、長期休暇に形を変えて続いている。
　日本生産性本部の余暇創研は、7月15日に「レジャー白書2025」を公表した。余暇活動の参加率は「国内観光旅行」が、前年から10ポイント上昇して42.8％となり、2019年以来の1位となった。また、「ドライブ」や「外食」など、外出をともなう種目に上昇傾向がみられる。一方で潜在需要は「海外旅行」が１位で、前年1位の「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」の需要は、参加率の上昇にともなって減少し、２位となった。「海外旅行」は潜在需要の減少幅が「国内観光旅行」と比べて小さいため１位になっている。
　かつて働き過ぎを先進国から指摘され、馬鹿正直に休みを増やし続けてきた日本。祝祭日の数では世界トップの国になってしまった。それにともない、時間を楽しく使うレジャー大国ともいわれる国となり、今年の夏も楽しさに充ちた情景が繰り広げられているのだ。
　今年、余暇創研が仕事（勉強や家事を含む）と余暇のどちらを重視するかを尋ねたところ、余暇重視派（「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」「仕事は要領よくかたづけて、できるだけ余暇を楽しむ」の合計）が67.8％と過去最高を更新した。とくに「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」割合が2021年以降増加しており、37.8％とこちらも過去最高を更新した。余暇活動の参加率は「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が48.3％で3年連続の1位。「外食（日常的なものは除く）」「読書」「音楽鑑賞」が続く。
　しかし、約１カ月も有給休暇がもらえる欧米の先進国に比べれば、まだまだ働き過ぎの観は否めない。夏休み、どう過ごすか、悩みは尽きない。

　人類最古の文字といわれる古代バビロニア語に「今の若い者は何を考えているかわからない」という記述が残されていると言う。時代は変われど、ジェネレーションギャップは何千年も昔から永遠のテーマとして引き継がれてきたのである。
　そして今、「Ｚ世代」なる言葉がマスメディアに頻繁に登場するようになった。Z世代とは、1990年代半ばから2000年代の初めに生まれた世代を指し、その世代特有の価値観や行動が注目されている。デジタルネイティブとして育ったZ世代は、インターネットやＳＮＳを駆使して自己表現を行い、社会とのつながりを大切にする。Ｚ世代以外の世代のなかには、Z世代の価値観や行動をどのように理解し、育てるべきか悩んでいる人も多い。Ｚ世代は「ポストミレニアル世代」とも呼ばれており、その由来はアメリカの「ジェネレーションZ」にある。アメリカでは各世代をアルファベット順に呼んでいて、Z世代の前は「X世代」「Y世代」と呼んでいた。X・Yの次ということで、Z世代と名付けられた。Z世代は生まれた時からインターネットが身近にあり、それまでの世代が「均質性」や「効率・生産性」といった組織中心の価値観を重視してきたのに対し、Ｚ世代は「個性・多様性」「目的・意味」「助け合い・学び合い」などを大切にする傾向があるとも言われている。　
　この世代は、2025年現在で15歳から30歳の年齢層に該当し、インターネットやスマートフォンが普及した環境で育ち、デジタル技術とともに成長してきた。そのため、情報収集やデジタルコミュニケーションに関してツールを活用することが日常的であり、他の世代と比較してもデジタルを使いこなす高い能力を持っている。また、Ｚ世代はワーク・ライフ・バランスを重視する傾向にあり、そのため意味がないと感じる残業や休日出勤を好まず、「自分らしさ」を大切にしているため、プライベートの時間が削られる会社では自分らしく働けないと考え、離職につながることも多く見受けられる。
　一方で、家族や友人といった、横のつながりや仲間を大切にする。日常生活にはネットショッピングが定着し、商品を購入する前にスマホなどでしっかりリサーチし、物を購入する。「モノ消費」よりも「コト消費」を重視する傾向がある。環境問題や社会課題への関心が高く、環境にやさしい商品や、社会的課題の解決に取り組んでいる企業の商品を選ぶ傾向があるなどの特徴がある。この新しい価値観を持つＺ世代とどう向き合っていくか、これからのビジネスの最大課題となりそうだ。

　今年も七夕のシーズンがやって来た。七夕（たなばた・しちせき）とは、季節の節目（節句）に行われる年中行事のこと。3月3日の桃の節句（ひな祭り）や、5月5日の端午の節句（子どもの日）などと並んで、節句の中でも重要な「五節句」のひとつに数えられる。７月７日の夜に、織姫と彦星が天の川を渡って１年に１回だけ出会えるという伝説にちなみ、日本各地でさまざまな行事やお祭りが行われている。中でも、宮城県の「仙台七夕まつり」や、神奈川県の「湘南ひらつか七夕まつり」などが有名だ。
　そして夏が来ると、日本各地で夏祭りが開催される。盆踊りや御神輿、屋台など、伝統的な文化を楽しめるのが魅力のひとつ。そして生粋の大阪人としては、なんと言っても祭りといえば「天神祭」なのだ。５月に移転した会社から大阪天満宮は徒歩３分のところにあり、夕刻なると祭りに向けたお囃子の練習の音が流れてくる。大阪の天神祭は京都の祇園祭、東京の神田祭と並ぶ日本三大祭りのひとつ。川が主役の水都大阪ならではのページェントが繰り広げられる。
　その天神祭は1000年余の歴史と伝統を有し、その大川での渡御行事は豪華絢爛を極め、とくに船渡御の荘厳華麗さは火と水の祭典である。例年、地元の大阪はもとより全国各地から多数の人達が集まり、100万人を超す人々が陸渡御の沿道や船渡御が展開される大川の両岸を埋め尽くす。
　天神祭は、日本三大祭りの一つであり、生國魂神社の生玉夏祭、住吉大社の住吉祭とともに大阪三大夏祭りの一つでもある。とくに、７月25日の本宮の夜は、大川に多くの船が行き交う船渡御が行われ、奉納花火があがる。鉾流神事（ほこながししんじ）、陸渡御（りくとぎょ）などの神事も行われる。 24日宵宮(宵宮祭・鉾流神事・獅子舞氏地巡行)、25日本宮(本宮祭・神霊移御・陸渡御・船渡御・奉納花火)で祭りを締めくくる。
　 天下の台所と呼ばれた元禄時代（17世紀後半）以降、天神祭は浪速の繁栄のシンボルとして隆盛をきわめ、 享保年間（18世紀前半）には「講」という祭りを支える組織が誕生し、新たにお迎え人形も登場し、祭りの豪華さは全国に名を馳せる。 その間、天神祭には幾多の変遷があり、その存続が危ぶまれた時期もあったが、その都度、困難を打開し、伝統を守り、盛り上げていったのは浪速
っ子の土性骨と心意気といえる。
　天神祭は今も、そうした人々の熱いエネルギーに支えられ、発展している。あと２週間、祭りが待ち遠しい日が続く。

　６月20・21日の２日間、名古屋市中小企業振興会館・吹上ホールで「ハンドクラフトフェアin ＮＡＧＯＹＡ2025」が開催された。トレードショーと消費者ショーの複合要素で構成する、東海地区最大の手づくりイベントで、今回もさまざまなイベント企画をまじえて手づくりの楽しさを発信した。会場では、毎回人気を集めるアパレルソーイング、刺しゅう、キルト、リボンアートなどのエキジビションコーナーも充実。さらに、今回はハンドメイド素材の未知なる魅力と出会う「素材博覧会」、「ビーズアートショー」も同時開催され、多角的により深く手づくりの楽しさをアピールした。トークショーなどが行われたステージ前は毎回、超満員の盛況で人気ぶりを見せつけた。
　わが国で、手づくり関連のイベントがはじめて開かれたのは、東京や大阪ではなく、京都だった。新聞を紐解いても、1979年（昭和54年）に京都市勧業館（現在のみやこめっせ）で開かれ、１万人を動員したとある。そして1980年代に入って、東京で日本ホビーショーがスタート。以後50年近くの歳月が流れたが、コロナ禍を除いて途切れることなく開催されてきた。今年４月開催の東京の「日本ホビーショー」、福岡の「手づくりフェアin九州」、名古屋の「ハンドクラフトフェアinNAGOYA」、大阪の「OSAKA手づくりフェア」、そして「広島手づくりフェア」などが全国各地で開かれてきた。
　しかし、コロナ禍でそれらのすべてが無くなってしまった時期があり、業界に牽引役がなくなり、活気に乏しい時期が続いた。業界のイベントには、ハンドメイドを通して人が集うことの温かさ、楽しさ、そしてやさしさをアピールする力があり、多くの手づくりファンを魅了し続けてきた。展示会の持つパワーは業界を支えるひとつの柱となってきたのである。今年４月の東京ビッグサイトで開催された「日本ホビーショー」には、３日間で約10万人（100、315人）のホビーファンが来場し、盛況裡に閉幕した。
　そんな状況下、現在に至って、名古屋のハンドクラフトフェアが今回で終了、大阪の「OSAKA手づくりフェア」も昨年の開催をもって終わってしまった。時代が流れ、その役割が無くなってしまったのではなく、イベントを主催する団体や組合に、開催を維持する力（情熱も含めて）が無くなってしまったのだ。その業界が持つ魅力をアピールするイベントを自らの手で閉じてしまう。40〜50年続いてきた歴史にピリオドを打つ。非常に残念なことと言わざるを得ない。

　出版物の数と書店数によって、その国の文化のバロメーター度がわかると言われる。わが国では、下降線を辿る一方だった書店業界が持ち直しの動きを見せている。2025年１〜５月の書店倒産は１件にとどまり、前年同期の11件を大きく下回り、過去最少ペースとなっている。業績悪化企業は58％に達するが、文具や雑貨の取り扱いやカフェ併設、学習塾との共同サービスなどで「滞在型書店」を目指す動きが広がるなど、書店では新たなビジネスモデルの確立が進められている。こうした努力で増益となる書店も多く、2024年度の増益企業は約４割を占めている。
　書店の経営は、若年層を中心に本を読まない「活字（書籍）離れ」に加え、インターネット書店の台頭、電子書籍の普及が進み、苦しい経営環境が続いている。2024年度の業績が判明した書店の損益動向をみると、34％が赤字となり、「減益」を含めた「業績悪化」企業の割合は58％と6割に迫った。コロナ禍にみられた、『鬼滅の刃』などビッグタイトルによる特需が見込みづらいなかで、雑誌や漫画本が売り上げの中心を占める書店の経営は引き続き厳しい状況に置かれている。
 　一方で、最近は書店側でも不採算店舗の閉鎖や従業員の削減といったスリム化策以外に、新たなビジネスの確立や、書店を単なる販売店ではなく、交流拠点や休憩施設として来店を促す「目的地化」を目指す動きが広がるなど、書籍の売り上げに頼らないビジネスモデルへの転換が進んでいる。かつては店内の一角を占める程度だった、ボールペンやノートなど文具や雑貨の取り扱いが強化され、雑貨コーナーを大々的に展開するケースや、カフェの併設、大手雑貨店との共同出店など、書籍の売り切りを目指すビジネスモデルから、長時間顧客が過ごせる「滞在型」の売り場づくりを目指す動きが広がってきた。
　また、豊富な在庫や書籍の発売情報といった専門知識を生かして、学習塾などと共同で学生向けの販売サービスを展開するなど、書籍販売のスタイルをより深耕させる経営戦略もみられる。従来の書籍販売に新たな付加価値を提供する企業努力によって業績が回復したケースもあり、実際に2024年度業績では、「増益」となった書店の割合は39.9％と、過去10年で2番目に高い水準で推移している。
　書店存続への注目度が高まっているなかで、縮小する書籍販売のニーズをどのように吸い上げ、再び書店に来訪する客数を増やすか、各社の経営戦略が問われている。