水 準 器

　桜満開の４月を迎えた。会社から10分ほど歩いて、大川に架かる銀橋に一人花見に出かける。もう何十年も続く個人的な恒例行事となっている。そして今年の大阪の４月は関西・大阪万博が始まる。もちろん、出かける予定なので今からワクワクしている。小欄は万博とは深い縁があり、今回も行けば、通算４回目となる。第１回目は1964年のニューヨーク万博、次いで1970年の大阪万博、1980年の上海万博、そして再び今回の関西・大阪万博と、人生の節目に万博があったのだ。
　万博は、新しい技術や国・文化の交流を促進し、世界共通の課題に取り組む国際的なイベントで、国やテーマを変え、大規模な万博は５年に一度のペースで開催されてきた。今年は４月13日から10月13日の184日間、158の国・地域と９の国際機関が参加して、大阪の夢洲（ゆめしま）で開催される。
　今年の万博のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン（Designing Future Society for Our Lives）であり、サブテーマとして、いのちを救う（Saving Lives）いのちに力を与える（Empowering Lives）いのちをつなぐ（Connecting Lives）の３つをコンセプトとして掲げている。まだ知らない世界に触れ、各国の文化や未来社会を肌で感じられるのが万博の魅力。
　さらに、世界最先端の技術を体験できるPeoples Living Lab（未来社会の実験場）では、そのコンセプトを実現すべく、最先端の技術やシステムが集結、来場者は新しい社会を体感できる。たとえば、未来社会ショーケースとして、カーボンニュートラル・デジタル技術・次世代モビリティといった技術を実装。また、ARやVRを活用したバーチャル万博も開かれるため、世界中のどこからでも万博の雰囲気を味わうことができる。
　日本だけでなく、さまざまな世界の文化を体験できる目玉のひとつがパビリオン。アメリカは「共に創出できることを想像しよう」をテーマに侘び寂びから着想を得た三角形の木造建造物が特徴。来場者は人類の英知を前進させるような未来を描く体験がかなう。カナダは「再生」をテーマに自然の美しい氷の造形が見どころ。オーストラリアは、ユーカリの花から着想を得たパビリオンデザインが国の活気と多様性を象徴している。
　今回の万博は、持続可能性を考慮し、過去の国際イベントで使用された資材を再利用し、最新技術や文化、ダイナミックな社会を体験できるイベントやビジネスプログラムが充実し、来場者は没入型体験を通じて、その魅力を新たに発見できる。

　春分の日の今日（３月23日）、大阪はポカポカ陽気が到来、暖かさに誘われて会社近くの天神橋筋商店街は多くの人達で賑わっている。今日はまた、全国のトップを切って高知で桜（ソメイヨシノ）が開花した。平年の3月22日より１日遅く、昨年と同じ日に開花した。なお、桜の開花日とは、標本木で５〜６輪以上の花が咲いた状態となった最初の日を指す。
　そして、本年４月はあらゆる物価の値上げが始まるシーズンともなる。１年半ぶりに4000品目以上の食品の値上げがスタートするのだ。先週、マクドナルドが一部商品の値上げを始めたばかりだが、モスバーガーでも半分近くの商品を10円から30円の値上げが始まる。「週イチで利用している身からすると厳しい。手ごろな値段で買えていたのがファストフードの良さだと思うので、値上げは本当に厳しい」という人が多い。
　帝国データバンクによると、この４月だけで食品が4000品目以上値上げ予定で、1年半ぶりの『値上げラッシュ』となる。主要食品メーカー195社の価格改定動向調査によると、３月は冷凍食品を中心に2343品が値上げされる。前年同月の767品の約３倍に上り、５カ月ぶりに単月で2000品を超えた。2025年累計の値上げ品目数は早くも１万品超となった。これは「生産コストの上昇が企業の利益に影響し、価格転嫁が避けられない状況になっている」と分析している。
　３月は冷凍食品が一斉に値上がりした。さらにビール大手４社が一斉に値上げするほか、森永乳業がヨーグルトやチーズを10円から30円引き上げる。また、大王製紙はトイレットペーパーなど全品で10％以上値上げとなる。これは、「節約のしようがないので、大変」「毎日飲むものが上がると、回数を減らしたり、飲む分量を減らしたり」といった防衛策を考えざるを得ない。一方でイオンが打ち出したのが「炭酸水がまとめ買いで800円お得」値下げセールで、世の中の動きと逆張りの値下げを行っている。みそやポン酢など調味料が値下げになるほか、菓子パンは１個増量する。これらは値上げラッシュの中、ＰＲ効果も大きい。
　今回の値上げの要因は「原材料費に加えて、人手不足に起因する人件費、物流費の高騰を販売価格に転嫁する」ことにあり、この動きは2025年前半まで続くと見られている。経済専門家は「実質賃金がコロナの前の水準を取り戻すのは、向こう数年かかる可能性が高い」と見る。物価高を意識せずにすむ日は果たしてくるのか？　険しい道のりが続きそうだ。