水 準 器

5月のゴールデンウィークが終わった。この「ゴールデンウィーク」という言葉は、昭和26年、現在のゴールデンウィークにあたる期間に上映された映画が、正月やお盆興行よりヒットしたのを期に、多くの人に映画を観てもらおうと、当時の映画関係者が考えついた造語で、アメリカでは通用しない和製英語。その由来は、ラジオで最も聴取率の高い時間帯「ゴールデンタイム」に倣ったもので、当初は「黄金週間」と言われていたが、インパクトに欠けることから「ゴールデンウィーク」となったという。この連休中の一泊以上の国内旅行者数は前年比68.4%増の1600万人にのぼり、「遠方」「日数・費用増」の傾向だったとJTBが分析している。コロナ禍の影響で自粛を余儀なくされた人達の多くが旅行に向かったものと見られる。JALは国内線の予約数が前年の2倍、ANAは1.5倍、JR東海は新幹線の予約席数が2.4倍と発表。中央道や東名高速などの高速道路の渋滞の様子は連日テレビ画面に流れた。街や駅、観光地に人影がまばらだった2年前とは大きく変わった。とはいえ、JTBによれば、2019年比では33.4%減、コロナ禍前の2400万人からみると、元通りには至っていない。
さて、日本は世界中でも、最も祝日の多い国とされる。とくに、今年は大型連休がたっぷり取れる「祝日当たり年」となった。昨年はスポーツの祭典「オリンピック」に合わせて、祝日の移動や休日振替などで混乱したことも記憶に新しい。しかし、今年は振替休日がないうえ、土日と祝日の並びが良いため「土・日・月」と続く3連休が多くなった。その数、去年の2倍以上となる。2022年の3連休は9回にも及ぶ。通常、祝日が土曜日に当たると「振替休日」の扱いにならない。その点、2022年は祝日と土曜日がかぶっているのは1月1日の元旦のみ。年間祝日をほぼフルで満喫することができる年となっている。ちなみに2021年の3連休以上の休日数は6回。3連休だけをカウントすると、4回しかなかったので、2022年がいかに休暇の多い年かが分かる。
休日が増えて嬉しいのは若い頃のことで、さしてすることのない年齢に達した人間にとっては、これだけ祝日が増えると、有り難迷惑な面もある。一週を7日と決めた昔の人は偉かった。明治5年、太陽暦が日本で採用されてから百数十年、7日に一度の休みが人々の生活のリズムを作っている。これ以上、祝日が増えると困ると思っているのは小生だけだろうか。

そういえば最近、ほとんどモノを買っていないことに気づいた。とくに新型コロナウイルス感染症が蔓延して以来の2年と数カ月、着るものは何も買っていない。無理もない。会社と家の往復以外、外出らしい外出とはまったく無縁の日々を送っている。人とも会わない。おしゃれをする必要もない。ふと、何のために生きているのだろうと哲学的思索が脳裡をよぎることもある。
ちょうど2年前、2020年4月に発令された緊急事態宣言を受け、外出機会の減少やリモートワークの普及が進み、自宅で過ごす時間が増加した。これにより人々の購買意欲は自分自身の生活空間を快適に保つ、あるいは自分自身の心身を健康に保つ方向へと向かった。私もまさにその通りで、余分なモノを買い求める意欲が失せてしまったのだ。世間全般も、経済や所得の先行きに不安が生まれたことから、生活に必要のない支出や物の購入を絞るだけでなく、生活必需品の購入についてはできるだけ適切な価格で購入したいというニーズが鮮明になってきている。コロナ禍で消費の形そのものが変わってしまった。店に足を運ぶのではなく、ECサイトを利用して自宅にいながらのショッピングが増加した。家具、家電、食料、衣類など、これまで店頭で購入される機会の多かった品目が便利なECサイトを通じて購入される機会が増えている。感染リスクをできるだけ抑えたいという消費者心理に対して、家まで届けてくれるECサイトの利便性が高く支持されているようになった。このような消費者の変化は、「生活必需品へのニーズの高まり」「適切価格での購入」「ECサイトの利用増加」という形となって現れている。経済産業省が発表した「2021年上期の小売業販売」の調査」において、業態別では「百貨店」「コンビニエンスストア」の販売額が減少し、一方、「総合スーパー」「家電大型専門店」「ドラッグストア」
「ホームセンター」の販売額は増加したという結果が出ている。好調な業態は生活必需品の品揃えが豊富であり、柔軟な特価販売が可能、さらにEC化の動きも百貨店やコンビニエンスストアと比較すると進んでいる状況だ。こういった要因が、それぞれの業態における売り上げの明暗に影響している。「生活に必要な物」を「お得な価格」で、「できればECサイトで買いたい」というのがコロナ禍における消費者の行動・心理の傾向といえる。外での活動よりも、家で過ごす時間に重きを置く傾向への変化をしっかりと把握して、新しいビジネスの形を構築する時期にきたようだ。