水 準 器

　今月、マイドームおおさかで開かれた「ＯＳＡＫＡ手づくりフェア2024」は２日間で３万人を動員、コロナ禍前の水準に戻り、会場は千客万来の賑わいを見せた。手づくり関連のイベントに関しては、今まで開催されることが当たり前のように感じてきたが、その裏に主催者の並々ならぬ労力が感じとれるイベントとなった。
　わが国で、手づくり関連のイベントがはじめて開かれたのは、東京や大阪ではなく、京都だったと記憶する。新聞を紐解いても、1979年（昭和54年）に京都市勧業館（現在のみやこめっせ）で開かれ、１万人を動員したとある。そして1980年代に入って、東京て日本ホビーショーがスタート。以後50年近くの歳月が流れたが、コロナ禍を除いて途切れることなく開催されてきた。日本ホビーショー、福岡の手づくりフェアin九州、名古屋のハンドクラフトフェアNAGOYA、OSAKA手づくりフェア、広島手づくりフェアなどが開かれてきた。しかし、コロナ禍でそれらのすべてが無くなってしまった時期があった。業界に牽引役がなくなり、活気に乏しい時期が続いた。
　業界のイベントには、ハンドメイドを通して人が集うことの温かさ、楽しさ、そしてやさしさをアピールする力があり、多くの手づくりファンを魅了し続けてきた。展示会の持つパワーは業界を支えるひとつの柱となっている。
　そんな中、業界が仕掛けるイベントではなく、地域ぐるみの楽しいイベントが11月に行われる。東京・豊島区の都立南池袋公園の木々にニットアートを飾り付けるワークショップ「としま編んでつなぐまちアート2024」で、今年で４回目を迎える。この作業を行っているのは、豊島区と地域住民で運営する「南池袋公園をよくする会」で、園の魅力向上のための取り組みに参画している。 今年もサンシャインシティとエリアマネジメンとともにプロジェクトチームの一員として、新しい池袋のアート＆カルチャーを創出。このイベントはすでに９月から来年１月まで実施されている。
　これらのチームメンバーにより、2021年より始まった「としま編んでつなぐまちアート」は、編みもので公園の木々・建物を飾るニットアート「ヤーンボミング」を通して、池袋に愛着を持つ人々と一緒に新しい池袋のアート＆カルチャーを創出するプロジェクト。豊島区立南池袋公園を含む池袋エリア内の８か所でニットアートを展示し、池袋のまちを彩っている。そして。今年も地域の人達と一緒に制作したニットアートを公園の木々に飾りつけるワークショップも開催される。

　このほど開かれた「ＯＳＡＫＡ手づくりフェア」で出会ったメーカーの出展者。出品商品に興味と関心を持ってくれる人は多いが、なかなか買ってくれないと嘆いていた。売ることが目的ではないにしても、例年に比べてもお金を払って手に入れたい人が少なかったという。国内の調査機関によると、消費者の購買意欲は拡大するも物価高の影響による「コスパ」「メリハリ」「節約」を意識した価値観の増加が目立つようになっていると発表した。全国20歳から79歳の男女5,000人を対象にしたWEBアンケート「国内消費者意識・購買行動調査」で明らかになった。昨年度調査と比較可能なカテゴリーのすべてで「1年前と比較して消費金額が増えた／大幅に増えた」とする層が拡大している。「外食」「旅行」などソト向き支出は、全ての年代で消費が活発化しており、特にシニア層での回復が顕著に出てきた。しかし、各調査項目で３割は「消費金額が減った／大幅に減った」と回答しており、消費を控える傾向も全般的に続いている。
　昨年に引き続き、消費金額の増減要因は消費金額が増えた、減った層ともに「物価高騰」が上位を占める。中でも生活必需品である「食料品」「飲料」「日用品」においては、消費金額が増加した層の半数が「物価高騰」を理由としており、相次ぐ値上げにより必要に迫られて消費金額が増えたことがわかる。価格高騰が日常生活に影響を及ぼしていることが示された。
　「今後、消費額を増やしたいもの」については、４割以上が「増やしたいものはない」と回答していることは昨年と変化はない。しかし今年度の結果では、世代が上がるほど「増やしたいものはない」と回答した割合が高く、シニア世代である70代（48.5％）と20代（35.6％）では10ポイント程度の差がうかがえる結果となった。
　消費が活発化している「外食」「旅行」については、消費額を増やしたい項目でも上位となっており、特に「国内旅行」においては昨年度調査より割合は減少したものの60代以上のシニア世代のソト向き消費志向が高い傾向が示された。反対に、同じく上位の「貯蓄／投資」は特に若年層での回答割合が高いことは昨年度調査から継続しており、働き世代である40代を喚起するでは昨年よりも2ポイント程度増加し、貯蓄／投資を増やしたいと回答した層が３割を超えた。物価高による家計への負担が増えている中で、先行き不透明な将来に備える意向がうかがえる結果となった。こんな状況の中で消費者の購買意欲をどう喚起していくか、永遠のテーマでもある。

　連日猛暑が続いている。仕事場と家をひたすら往復する毎日が続いている。外部との接触は地下鉄２駅間の車内のみ。テレビを見ないので、世の中と隔絶した浦島太郎みたいな暮らしが続く。それはそれでいいもので、心穏やかな日々を楽しんでいる。そういえば他人と接しなくなった。会社の人以外はコンビニのアルバイトの子と食堂のおばさんくらいだ。とくにコロナ禍が始まって以降極端に人と接しなくなってしまった。
　そのコロナ禍、大阪ではまだコロナ関連の患者は増え続けているという。現代医学を持ってしても歯が立たないのである。手強い相手なのである。ここで日本におけるコロナ禍のおさらいをしてみよう。2023年5月に新型コロナウイルスが5類に移行してから1年。今年のゴールデンウィークは全国的に人であふれ、コロナ禍以前の景色が完全に戻った印象だ。しかし、どうしてもモヤモヤが残る。世間的にはコロナ禍は終わったように思われているが。日本も世界も、まだ感染の最中なのである。
　あのコロナ禍の日々から、日本社会も普通の日常を取り戻している。厳しい感染対策や行動制限がなくなり、暫定的に続いていた、ワクチン無償接種や高価なコロナ治療薬への補助も今年3月いっぱいで終了。最近ではメディアも含めて誰もコロナの話はほとんど話題にしていないような気もする。コロナ禍であれほど猛威を振るったコロナウイルスはいったいどこに行ったのか。　ある大学教授は言う。「新型コロナウイルスが世の中からいなくなったわけではありません。それどころか、実際には今でも多くのコロナ感染者がいるのです」と。５類に移行してから、日本ではそれまでのような感染者の全数調査が行われなくなり、そのため、現在は国が指定した一部医療機関の受診者を対象とした定点把握をもとに、おおよその感染者数を推計するしかない状況下に置かれている。
　その定点把握のデータを見ると、現在は感染者数が減少傾向にはあるが、今年１月末から２月にかけて、それなりに大きなコロナ感染の波が来ていた。そこで、今年に入ってから最も死亡に影響を与えたとして新型コロナ感染が記載された人の数に注目すると、今年２月には3000人を超える人がコロナ関連死で亡くなっている。
　この状況下で「コロナ禍以前の生活状態に戻った」と考える人は34％で、依然として３分の２程度の人はコロナ禍以前には戻っていないと考えているのだ。