水 準 器

　毎日の通勤は地下鉄を利用している。その車内では、座ることができれば、新聞か雑誌、文庫本を読む。周りを見渡すと、寝ている人および年金生活者と思しき老人以外は、ほぼ全員スマホを弄っている。一般人が、一刻を争う連絡事項があろう筈もなく、通信に使っているのか、何らかの情報収集か、ゲームに興じているのかは知らないが、小さな機械に心を奪われ、車内はピコピコ、ツーツーに充ちた空間となっている。気付かぬ間に、そんな大変な国になってしまっているのだ。その光景たるや、まさに遠い昔、評論家の大宅壮一氏が唱えた「一億総白痴化」の様相を呈している。
　その一方で、新聞や書物に目を通している人は激減している。国民の「活字離れ」が止まらない。
同時に「街の本屋さん」が全国で急速に姿を消している。1980年代には2万5000店を超えていたが、今や３分の１にまで減少し、最近20年間に限れば半減した。書店が１店もない市区町村は４分の１にものぼるという。自分の住んでる町に本屋が無いということは、車がない人にとっては、電車かバスを使わなければ一冊の本も手に入らないという事態が起きているのだ。1980年代には2万5000店を超えていた書店が、今やその数３分の１にまで減少し、最近20年間に限れば半減してしまった。
　ふと気がついたら、近所の本屋さんが消えていたという経験がある人も少なくないのである。こんなことに立ち至ってしまったのは、読書習慣の減退による本離れ、ネット書店の伸長、電子書籍の普及、過疎化・少子化の進行など、さまざまな要因が複合的に絡み合って、書店を取り巻く環境が激変し、廃業に追い込まれるケースが続出しているからだ。読者と直接つながっている書店は、ますます存在感を失い、瀕死の危機に直面している。今や書店は「絶滅危惧種」の感さえあると指摘されている。
　当然のことながら、紙書籍の市場はこの３年間で７％もダウンし、１兆２000億円規模に縮小している。1998年に約２万2000軒あった書店は、毎年３〜５％のペースで減少し、2021年には約1万1000件と22年間で半減した。この数字は、ピーク時と比べると半分以下の水準である。
　このように、書店数は年々縮小傾向にあり、20年前の６割程度まで減少している。週刊誌や月刊誌の販売が芳しくなく、コミックも電子出版への代替から中小書店の経営を圧迫した。一方、大手書店は好調に推移し、中小書店と明暗を分ける状況にある。最近では無人書店など新たな形態の書店も登場してきている。

　今年も早いもので、もうすぐ３月を迎える。大阪天満宮の梅もほぼ咲きそろい、可憐な花びらが風にそよいでいる。その風情は、春が近いことを知らせてくれているようでもある。しかし、見た目の可憐さとは逆に、梅の枝は一直線にどこまでも伸び、道を塞ぐ。「桜切る馬鹿、梅切らぬ馬鹿」とはよく言ったもので、銀杏（いちょう）の木と同様、原始に近い生命力に溢れた木なのだ。
　さて、そんな2024年、昨年は新型コロナウィルスが収束し、世界経済、日本経済の両方で回復が見られた。しかし、消費者側に立つと国際的な原材料価格の上昇や円安の影響によって家計は大きな影響をうけており、中でも日常の必需品の価格上昇は、とくに女性の支出パターンに変化をもたらしている。コロナ禍で経験した健康への意識の高まりと同時に、価格に対するシビアさも同時に兼ね備えた、今を生きる消費者は「実」がとれる商品をよりお得に買うことに知恵を絞り、情報収集にも余念がない。また、一段と働く女性が増え、男女ともに育児家事に参加する社会になりつつある。とはいえ、女性の家事育児負担度は大きく、結婚出産育児という人生コース選択への躊躇や、選択した場合の妊活や子育て環境からの職場変更や自分にとっての働き方改革を推し進める女性が増加している。
　そんな中、女性に特化して研究を続ける「女性インサイト総研」では、女性をめぐる2024年の消費トレンドは、3つのS「節約(Savings)・安心(Safety)・安全(Security)」が選択ポイントとしている。経済が回復したとはいえ、消費者を取り巻く環境は生活しずらい状況へと向かっている。少しでも安く、しかし安心で、かつ安全であるモノやコトをしっかり目利きして選ぶシビアさは、2023年以上に強まっていく。そんな環境の中で心が病みそうになる状況を回避するために、外に出て、わくわく感を体験することを意識的に行うことを好んで行動する人も増えた。
　また、「自分の体は自分で守る・自分の家族も私が守る」という意識もコロナ禍以降、どんどん常態化しており、日常習慣がウェルネスであり、何を食べるか、選ぶかも自分の選択が自分の体を創ることを自覚した消費者へと変わっていくものと見られている。過去、女性の時代の到来といわれた時期もあったが、そんな声をよそに、現実にはますます男性中心の社会が形成されつつある。この現象を払拭し、あらゆる分野における女性の活躍が期待されれる。その端緒につく年となってほしいものだ。

　年明け後、大阪は暖冬予測が外れて、寒い毎日が続いている。先週の２月初めは雪がちらつく日もあった。寒暖に関係なく、今日もまた会社近くの天神橋筋商店街は多くの中国人観光客で賑わっている。というレベルではなく、満員電車一歩手前ぐらい、対面から来る人を避けきれない混雑ぶりだ。そんななか10日、３連休の初日に神戸・元町の中華街に行った。春節祭で蛇踊りなど賑やかな祭を楽しみ、神戸・元町名物の老祥紀の豚饅頭を買って帰った。
　折しも、中国でも２月10日、旧暦の正月にあたる「春節」を迎えた。17日までの８日間の連休中に、帰省や旅行でのべ90億人が移動すると予測されていて、経済が低迷する中で人々が移動し、日本にも経済効果があると期待されており、東京タワーが「春節」にあわせて赤くライトアップされるなど、各地でイベントが相次いでいる。このように、旅行や帰省で人々が移動し、それは経済の活性化にも大きく寄与しているという。日本への海外からの旅行者が増えた要因は別のところにもある。主要国と比べて日本はすでに物価が高いとは言えない状況にあり、例えばユニクロのフリースの価格。東京、ニューヨーク、ロンドン、上海、バンコクで比較すると東京が最安だという。コロナ以前、訪日客が大量に押し寄せ旅行産業が盛り上がった。訪日客が嬉々としてまとめ買いをしていた理由の一つは、そのコストパフォーマンスの高さにあった。「お買い得な国」「安い国」と見られていたのだ。
　こんな世の中の動きの中で、SNSやニュースで連日流れてくるのは「値上げ」に関する情報だ。最近になって、再び物価高の勢いが止まらない。2023年の消費者物価指数は、生鮮食品をのぞく総合指数が105・2となり、前年より3・1%上がった。上昇は2年連続。第2次石油危機の影響があった1982年以来、41年ぶりの伸びだった。足元では物価高の勢いは鈍っているが、家計は苦しい状態が続く。洗剤やトイレットペーパー、携帯電話の通信料など生活に欠かせないモノやサービスも軒並みアップした。生鮮食品をのぞく全522品目の約９割が上昇している。さらに、主要食品メーカー195社が今年２月に1626品目を値上げすると発表した。包材価格や物流費、人件費が上昇しており、食品メーカーは値上げで採算を確保するという。
　今後は物流費や人件費の上昇に対応した値上げが続く見通しで、物流業界ではトラック運転手の時間外労働が制限される「24年問題」が差し迫っている。物流費の大幅な上昇が見込まれている。