水 準 器

　このほど開かれた「ＯＳＡＫＡ手づくりフェア」で出会ったメーカーの出展者。出品商品に興味と関心を持ってくれる人は多いが、なかなか買ってくれないと嘆いていた。売ることが目的ではないにしても、例年に比べてもお金を払って手に入れたい人が少なかったという。国内の調査機関によると、消費者の購買意欲は拡大するも物価高の影響による「コスパ」「メリハリ」「節約」を意識した価値観の増加が目立つようになっていると発表した。全国20歳から79歳の男女5,000人を対象にしたWEBアンケート「国内消費者意識・購買行動調査」で明らかになった。昨年度調査と比較可能なカテゴリーのすべてで「1年前と比較して消費金額が増えた／大幅に増えた」とする層が拡大している。「外食」「旅行」などソト向き支出は、全ての年代で消費が活発化しており、特にシニア層での回復が顕著に出てきた。しかし、各調査項目で３割は「消費金額が減った／大幅に減った」と回答しており、消費を控える傾向も全般的に続いている。
　昨年に引き続き、消費金額の増減要因は消費金額が増えた、減った層ともに「物価高騰」が上位を占める。中でも生活必需品である「食料品」「飲料」「日用品」においては、消費金額が増加した層の半数が「物価高騰」を理由としており、相次ぐ値上げにより必要に迫られて消費金額が増えたことがわかる。価格高騰が日常生活に影響を及ぼしていることが示された。
　「今後、消費額を増やしたいもの」については、４割以上が「増やしたいものはない」と回答していることは昨年と変化はない。しかし今年度の結果では、世代が上がるほど「増やしたいものはない」と回答した割合が高く、シニア世代である70代（48.5％）と20代（35.6％）では10ポイント程度の差がうかがえる結果となった。
　消費が活発化している「外食」「旅行」については、消費額を増やしたい項目でも上位となっており、特に「国内旅行」においては昨年度調査より割合は減少したものの60代以上のシニア世代のソト向き消費志向が高い傾向が示された。反対に、同じく上位の「貯蓄／投資」は特に若年層での回答割合が高いことは昨年度調査から継続しており、働き世代である40代を喚起するでは昨年よりも2ポイント程度増加し、貯蓄／投資を増やしたいと回答した層が３割を超えた。物価高による家計への負担が増えている中で、先行き不透明な将来に備える意向がうかがえる結果となった。こんな状況の中で消費者の購買意欲をどう喚起していくか、永遠のテーマでもある。