水 準 器

　民間のインターネット調査機関OASIZは、全国の15〜29歳の男女を対象に「Z世代の消費意識・SNS利用実態」に関する調査を実施した。本調査の分析を通じて、「Z1（15〜19歳）」「Z2（20〜24歳）」「Z3（25〜29歳）」の３層において、消費行動や価値観に明確な違いがあることが明らかになつた。トレンドで即購入するZ1世代、ストーリーで選ぶZ2世代、比較検討して納得して買うZ3世代、このように、一括りでは語れない３層Ｚ世代の実態がわかった。
　今回の調査で、Z世代は「感覚Z1層」「共感Z2層」「合理Z3層」という各世代で消費行動の特徴が明らかになった。Z1は新しさ重視のトレンドセッター世代、Z2は商品のストーリーを重視するエモ世代、Z3はトレンドより確実な満足を選ぶ安定・堅実世代に分類できる。SNSに関する調査では、利用目的が、Z1は「娯楽」、Z2は「情報収集と交流」、Z3は「情報収集と自分のための活用」と違いが判明した。
　Z世代はテレビを見ないわけではないエンタメ世代で、視聴はSNS、日常接触はテレビという役割分化が明らかとなり、Z1はSNS、Z2はバランス、Z3は検索が中心となっていることが判明した。Z1の4割がトレンド重視、Z2はストーリー、Z3は5割がコスパ重視と購買理由が変化する。TikTok購買率No,1はZ1層、Z３層はECで比較し、購買の起点が世代で異なる。さらに、毎月の自由な支出における主な購買経路を調査したところ、Z世代内でも年齢層によって購買の起点が大きく異なる実態が明らかになった。TikTok経由での購入はZ1（15〜19歳）が27％と最も高く、Z2（20〜24歳）、Z3（25〜29歳）と年齢が上がるにつれて割合が低下する傾向が見られる。一方、実店舗での購入はZ2が60％と最多となり、Z1・Z3を上回る結果となった。ECサイトでの購入はZ3が47％と最も高く、Z1（24％）との差が大きく開いている。この結果から、Z1はSNS上で流行しているコンテンツやトレンドを起点に、衝動的・直感的に購買へと移行する傾向が強い一方で、Z2は実店舗での体験や共感を重視し、Z3はECサイト上で情報を比較・検討したうえで購入していることが推測できる。
　消費タイプの傾向を見るとZ1には新規性・拡散性、Z2には共感や体験、Z3には信頼性や情報の厚みを軸とした、世代別コミュニケーション設計が有効であることがわかり、。SNS利用目的では、Z1は「娯楽」、Z2は「情報収集と交流」、Z3は「情報収集と自分のための活用」と違いが判明した。

　 暑くもなし、寒くもなし。一年で一番過ごしやすい季節を迎えている。今年もゴールデンウィークには、各地の行楽地は大勢の人出で賑わった。高速道路は朝早くから大渋滞が発生し、目的地に着くまで何時間もかかったという人が多かった。その様子は連日テレビのニュースでも流された。それでも人々はその便宜性ゆえに車を使ってしまう。
　そんな状況下、自転車の価値が見直され、コンスタントに売れ続けているという。とくに大阪は自転車の保有率が高く、京都に次ぐ全国２位の座を守っている。もともと日本は世界屈指の自転車保有台数（2024年時点で約7,200万台、人口の約54%）を誇る「自転車大国」で、２人に１人は所有し、日常の通勤・通学・買い物の足としてママチャリが広く普及している。そんな中、保有率が高い都道府県は 京都府、大阪府、埼玉県が上位にランクインしている。
　その便利な自転車。1950年代、戦後の復興が進み道路整備が進展する中で、人々に余暇を楽しむ余裕が生まれ、自転車利用が広がった。平均月給が２万円から３万円だった時代、自動車は30万円から40万円と庶民には高嶺の花だった。一方、自転車の価格も10万円程度と、安くはなかったが、若者がサイクリングチームを組んで東京から郊外へ半日かけて走る、あるいは一週間かけて東海道を制覇するといった活動が盛んに行われた。高度経済成長を迎え、1970年代に入ると、いわゆる「ママチャリ」が開発され、自転車の価格が下がり、一般家庭への普及が加速する。中高生の通学手段として需要が高まったのもこの頃。日本で保有される自転車の台数が急激に増加し、以降自転車文化は成長を続けることになった。
　そして、自転車の利用は近年、多彩な広がりを見せている。震災時の自転車の活躍や節電意識の向上、また健康意識の高まりなどを受けて、自転車通勤がブームになっている。趣味の領域では、長い距離を走ったり街を自転車でぶらぶらと散歩する「ポタリング」が流行。また流通業での自転車利用やレンタサイクルなど、自転車の活用方法も広がっている。自転車文化が成長した要因として、「自転車歩行者道（自転車と歩行者が共有する歩道）」という概念が生まれた1978年の道路交通法改正で、自転車の通行ルールが定められ、日本では自転車と歩行者が共有して通行する歩道が全国的に増加していった。
　今後、自転車と歩行者が正しく共存できる世の中になることを心から願う。

　４月も半ばを過ぎ、ゴールデンウィークが近づいてきた。ＪＴＢが先月に発表した「2026年ゴールデンウィークの旅行動向見通し」によると、物価高などの影響から今年の国内旅行は「１泊２日」の割合が増加し、遠出を控えた「近場・短期」の旅行志向が鮮明になっているという。このゴールデンウィークという言葉は昭和30年代、映画会社が集客目的で作成した宣伝用語である。当時、娯楽の王者であった映画が、正月とお盆に続いてお客さんが入るこの時期を黄金週間と名付け、英語でゴールデンウィークと表現したもので、70年近く経った今も５月の連休はゴールデンウィークと呼ばれるようになった。以前は休日が飛び飛びになることが多かったことから「飛石連休」という言い方がされた時期もあった。
　ところで、この休みがサラリーマンにとって大歓迎されているかというと、そうでもないらしい。「休みの日」に何をしたらいいのか分からない若い人が結構な比率で存在するというのだ。それ以前に約４割の人が休むことに「罪悪感」を持っており、「休み下手」な日本人の姿が浮かび上がる。
　働き方改革が進む中、日本人の「休み方」には課題も多い。仕事を休んでも賃金が支払われる年次有給休暇の取得をめぐる問題もその一つだ。ただ、2019年の労働基準法改正で年５日の有休取得が義務付けられて以降、取得日数や取得率は増加傾向にある。厚生労働省によると、2022年の労働者の有休取得率は62％と初めて6割を超えた。とはいえ、政府が目標としている「25年までに70％以上」の取得には至らず、欧州先進国に比べると依然、低水準なのが実情である。大手新聞社が実施した「有休」に関するネットアンケートでも「取りにくい」との回答が大半を占めた。人手不足を背景に「仕事量が多い」ことを理由に挙げる人が目立つ。
　日本の場合、同僚や上司に迷惑をかけたくないという意識も強く、休暇は周囲に合わせて取る人が多い。さらに、わが国の職場には「休まない社員が良い社員」、それを美徳とする職場環境がある。有休が取りにくい理由にそんな「職場の雰囲気」を挙げる人も多い。
　日本人の休み方の特徴は個人の意志よりも、休み期間の「コマ切れ」と「周囲に合わせる」ことにあるという。欧州の先進国では、長期休暇を組み込んだ年間スケジュールを立てるスタイルが定着している。今後、日本でも雇用側の休むことに対する理解が深まり、働き方改革が正しく機能することが求められる。